※写真はイメージです。
青木医院は昭和6年の開院以来、静岡県東部・長泉町において、一家のかかりつけ医としての精神を大切に、地域医療に貢献してまいりました。
一方、90年余りを経た今日、このエリアの発展はめざましく、拠点や事業所を開設する法人・企業の数も増えております。
青木医院では以前より、このエリアの法人・企業の皆さまに産業医業務を展開してまいりましたが、このたび、産業医に対する次代のニーズに対応するため、これまでの実績と顧客の皆さまから寄せられた信頼を礎に体制を強化いたしました。
経験豊かな日本医師会認定産業医が、このエリアの法人・企業の皆さまに最新の産業医学を基礎とした産業保健支援を行い、従業員の健康の保持・増進につながる指導・助言をいたします。
労働安全衛生法により従業員50人以上の事業所には産業医の選任が義務付けられております。従業員50名以下の法人・企業の皆さまにおいては、顧問医契約からスタートしていただき、50名を超えた段階で、産業医契約に切り換えていただくことも可能です。
私たちは、従来の産業保健活動のみならず、予防医学の観点から、有所見者以外の健康な社員に対しても、日常生活でのアドバイスをいたします。また、各面談（復職面談、高ストレス者面談、過重労働面談など）については、対面・オンラインどちらにも対応します。
産業医は事業所内で保険診療（投薬や検査など）を行えませんが、青木医院で迅速に対応いたします。
青木医院の産業医業務をご利用いただくことで、社員が定年まで元気に働くことができる環境を整え、企業の健康経営を全面的にサポートいたします。
契約料金については、ご要望を伺い、お見積りをいたします。
当院の産業医業務にご関心のある方は、
下記までお問い合わせください。
大学病院勤務時代、神経内科医として約15年、さまざまな患者を診てきました。働き盛りの人がある日突然、脳卒中で救急搬送されてきたり、定年前の人が物忘れを発症してしまうという現状を目の当たりにして、「もう少し早く予防できていれば、早期発見できていれば。その実情を変えたい」という思いを強くし、予防医学の重要性を再認識。2017年より本格的に産業医活動に力を注ぐようになりました。
わが国では、今後、労働人口が減少し、2025年には認知症患者数が700万人（65歳以上の5人に1人の割合）となる中で、企業における社員の健康管理が重要視されております。滋賀医科大学NCD疫学研究センター矢野裕一朗教授らの研究（2022年9月23日「Epidemiology and health」誌に掲載） によると社員の健康を重視する企業と、その業績と強い関連性があると報告されております。厚生労働省でも「2040年に健康寿命を75歳以上に」を目標に掲げ、いわば、社員の健康管理や健康寿命を最大の財産と考える「健康経営」が企業に求められています。
その一方で、健康診断の実施・有所見者に対する医師からの意見聴取や医師の意見を勘案した必要な事後措置の実施は、全ての労働安全衛生法に基づく事業者の義務であるにも関わらず、特に100名以下の事業場においてそのサポートが十分に行き届いていないというのが現状です。
その理由として、「自分の健康に意識が向いていない（から放置してしまった）」、「誰に相談すれば良いか分からない（から放置してしまった）」、「病院に行ったが医師から十分な説明がなかった（から放置してしまった）」などが挙げられており、いまだに健康との壁・距離が存在しています。
青木医院の産業医業務がめざすのは、健康診断の実施後、有所見者に正面からきちんと向き合い、オンライン診療と内服治療のみに頼らず、予防・健康づくりにつながる的確な診療と生活上のアドバイスをご提供し、法人・企業の皆さまから末永く、信頼を寄せていただくことにあります。
まずはお気軽にご連絡・ご相談ください。
